補助金の対象となるリフォームについて解説します!

 

 

 

リフォームは、工事箇所(トイレ、キッチン、浴室・・・)も違えば、規模も、金額も、施工内容もいろいろです。

 

そんなリフォームについて、あなたはご存知ですか?

 

一定条件をクリアしたリフォームに限りますが、国や自治体から補助金がもらえます。

 

せっかくのお得なチャンスですから、補助金を利用しない手はないです。

 

できる限り早いタイミングで、予定のリフォーム工事が、補助金の対象になるか否かを、自治体に確認しましょう。

 

 

 

補助金の対象となるリフォームとは?

 

基本的には、以下の3つのパータンが補助金の対象になります。

 

■介護・バリアフリーのリフォーム

 

■エコ・省エネのためのリフォーム

 

■耐震性を確保するためのリフォーム

 

ただし、この補助金制度は、統一した基準はなく、各地方自治体によって、バラバラです。

 

全く同じリフォームの施工内容でも、A自治体では、補助金の対象になり、B自治体では、対象外ということもあり得ます。

 

 

 

 

 

具体的にどのような施行内容のリフォームが、補助金の対象になるのか、さらに解説します。

 

 

 

 

介護・バリアフリーのリフォーム

 

介護・バリアフリーのリフォームとは、具体的に、手すりを取り付ける、床の段差を解消する、開き戸を引き戸へ変更する、床を滑りにくい素材へ変更する、和式を洋式便器にかえるといったリフォームが、代表的なものです。

 

どれも、高齢者などの介護者、介助者が暮らしやすくなるものばかりです。

 

手すりの取り付であればよくて、トイレ、洗面、浴室、廊下、玄関など・・いろいろな個所でのリフォームが対象になります。
床の滑りにくい素材への変更、床の段差の解消、開き戸から引き戸への変更も、場所は、基本的にどこでもOKです。への

 

 

 

 

エコ・省エネのためのリフォーム

 

エコ、省エネに関するリフォームは多数あります。

 

窓の代表的なリフォームは・・
断熱リフォーム(内窓やペアガラスなど)、外壁、屋根の断熱リフォーム、高効率給湯器の設置(エコキュート、エネファームが有名です)、節水型トイレへの交換リフォーム、高断熱浴槽付きへの浴室リフォーム・・いろいろあります。

 

この他にも、エコ、省エネ系のリフォームは、ありますので、とにかく、事前に自治体に確認してみましょう。

 

 

 

 

耐震性を確保するためのリフォーム

 

耐震診断、耐震補強の工事も、リフォーム補助金の対象となります。

 

実際に痛ましい事故が起き、リスクが明るみになった、地震の際に倒壊する危険性があるブロック塀の撤去・解体工事についても、補助金の対象になる場合が多いです。

 

 

実は、さらにもう一つ補助金の対象となるリフォームがあります。

 

それは、介護、バリアフリー、エコ、省エネ、耐震に関係する特定のリフォームではなく、地元のリフォーム業者に依頼をする普通のリフォーム工事です。

 

要するに、この場合の補助金は、地元経済の活性化を促すことが目的です。
自治体によっては、特定の業者を指定しているケースもあるので、ここも自治体に問合せ、確認することが重要です。

 

 

 

補助金をもらうための手続での注意点とは?

 

リフォーム補助金制度やリフォーム助成金制度を活用したい場合で一番注意すべき点は、1つです。

 

それは、申請のタイミングです。

 

ほとんどの自治体では、リフォーム工事の着工前に申請しないとだめで、申請時に、既に工事をスタートしていたり、工事が完了している場合には、申請しても受理されないのでご注意ください。

 

早め早めに、自治体に、確認、相談するのが、極めて重要です。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

まずは、こちらの記事をチェックしてみてください!
複雑なリフォーム費用のカラクリがよ〜くわかると思います。

 

リフォームの費用相場まるわかり【ホームプロ】

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