リフォーム業者・会社の選び方で公的な許可・資格の確認は重要！

2018/10/15

↑　　↑

リフォーム費用をできる限り安くするにはこれが一番！

クリックしてみてください。

 

 

 

 

 

 

 

 

リフォーム業者の選び方で、公的な許可や資格の確認は、重要です。

 

やはり、そういった許可や資格がある業者は、当然ですが、建物について、それ相当な専門的知識があり、技能もあるということなので、そこに頼むのが無難です。

 

通常、リフォーム業者には、何らの公的な許可、資格は必要ありません。

 

厳密には、リフォーム工事代金が500万円を超えると、建設業許可が必要になりますが、リフォーム工事のほとんどは、500万円を超えるケースは、ほとんどなにので、実質的には、ほとんどのリフォーム工事を、何ら公的な許可も資格もなく、行えるということになります。

 

実際、世の中のリフォーム事業者の多くは、何らの許可も資格もない業者が、かなりを占めています。

 

 

 

増改築のリフォームを行う方は、特に注意が必要です。

 

なぜなら、増改築を行う場合、建物の構造部分に、手を入れるケースがあるからです。

 

最近、あちこちで大きな地震が頻発していますが、そういった地震に備え、増改築後も、建物の強度を維持する必要があります。

 

となると、やはり、建物について、専門的な知識、技能のある業者、特に「建設業許可」を得ているリフォーム業者に依頼すべきです。

 

工事代金が500万円未満の場合、この「建設業許可」は必要ありませんが、ここは、工事代金に関係なく、500万円未満の増改築でも、念のため、「建設業許可」を得ている業者に依頼しましょう。

 

さらには、こういった公的な許可や資格のある、リフォーム事業者であれば、身元もしっかりしているし、安心です。

 

実体のないような業者もいますが、当然、そういった怪しい事業者では、公的な免許も資格もとれません。

 

リフォームに関係する公的な許可や資格は、かなりたくさんあります。

 

 

まず、代表的なのは、「建設業許可」です。

 

少し専門的なことになりますが、建設業の28種類の一式工事、または、専門工事における業種別の許可になります。

 

その他にも、いろいろあります。

 

 

木造住宅の増改築に関する専門のアドバイザーを増改築相談員といいます。

 

大工職などとして住宅建設・リフォーム工事の現場で10年以上の経験のあるベテランで、（財）住宅リフォーム・紛争処理支援センターが実施する研修を受講し、考査に合格した人です。

 

 

主としてマンションの専有部分につき、マンション特有の制約条件に配慮しながら、企画提案、調整、指導、助言を行えると認められた者で、試験に合格し、登録した者です。

 

 

建築士法に基づく国家資格で、設計や工事監理などの業務を行う資格のある者です。

 

 

この他にも、空調や換気などの建設設備に関する設計・工事監理についての資格である建設整備士、建設工事に従事する者で、技術検定試験に合格した者である施行管理技士、これはよく知られている、インテリアのプロである、インテリアコーディネーター、インテリアプランナー、キッチンの設計や設備についての専門家であるキッチンスペシャリスト、介護保険による居宅介護住宅改修費の支出申請に関する理由書作成を行うのに充分な専門性があると認められる、福祉住環境コーディネーター。

 

主なものだけに限定しても、このように数多く、いろいろあります。

 

建築士の資格は、有名ですが・・

 

興味深い点があるので、ご紹介します。

 

建築士には、１級建築士と２級建築士がありますが、

 

あなたは、当然、技術レベルの高い1級建築士の方が、２級建築士より、リフォームを依頼するのであれば、より安心とお思いでは？？

 

実は、必ずしもそうではありません。

 

なぜだかわかりますか？？

 

その理由は、１級建築士の試験の内容に関係してきます。

 

なんと、1級建築士の試験には、一般の木造家屋が対象になっていません。

 

ビルといった大規模な建物のみが試験対象になっています。

 

2級建築士の資格をとっていない、１級建築士は、一概には言えませんが、中には、木造住宅について、きちんと勉強していないリスクもあります。

 

免許や資格も、絶対的に信用するのは、危険です。

 

あくまでも目安であって、ご自分でも、詳細を確認する必要はあります。

 

 

 

↑　クリックしてみてください　↑

 

実際に使ってみましたが、よかったです。あなたもリフォームに不安や悩みがあるなら、きっと満足するはずです。